東京ごみ戦争

1960年代、高度成長の東京では、人が増え、物が増え、それにつれてごみも増えた。家電や家具が次々に買い替えられ、商品は紙やビニールやプラスチックで包まれて売られた。東京のごみの量は、10年のうちに倍以上にふくらんだ。そのごみの行き先は、東京湾の埋立地だった。区部で出たごみの多くは、江東区の沖の埋立地へ運ばれ、海を埋めるために捨てられた。そのうちの一つ、14号埋立地は、夢の島と呼ばれた。

当時のごみは、燃やさずにそのまま埋めることが多かった。清掃工場で燃やせる量には限りがあり、生ごみもそのまま埋立地に運ばれた。夏になると、埋立地からは悪臭が漂い、蠅が大量に湧いた。1965年の夏には、夢の島で発生した蠅の大群が風に乗って江東区の町へ押し寄せ、人々の暮らしを脅かした。近くの小学校では、給食に蠅が飛び込んだと報じられた。区と都は消防や自衛隊の力も借りて、埋立地に油をまいて焼き払う大がかりな駆除を行った。

江東区の人々には、言い分があった。ごみを運ぶ車は、毎日、区内の道を何千台も通り、落ちたごみと排気ガスと騒音をまき散らしていく。東京中のごみを引き受け、その被害を受けているのは江東区だけである。ほかの区も、自分の区で出したごみは自分の区で処理すべきだ。江東区は、各区がそれぞれ清掃工場を持つ「自区内処理」を強く求めた。

都も、区部に清掃工場を増やす計画を立てていた。だが、工場を建てる場所が決まらない。とりわけ揉めたのが、杉並区だった。都が杉並区の高井戸に清掃工場を建てる計画を示すと、予定地の周りの住民は、煙と臭いと、ごみを運ぶ車の列を嫌って、強く反対した。計画の進め方が住民に十分に知らされなかったことへの不満もあった。話し合いは何年も進まなかった。

1971年9月28日、美濃部亮吉知事は都議会で、東京は「ごみ戦争」の状態にあると宣言した。ごみの問題は、もはや清掃の部局だけでは片付かない、都民全体の問題だ、という訴えだった。知事は都民に、ごみを減らすことと、清掃工場を受け入れることへの協力を求めた。同じ頃、日本の各地では水俣病をはじめとする公害が問題になり、経済の成長の陰で生まれた害に、人々の目が向き始めていた。

それでも事態は動かなかった。杉並の工場の計画が進まないことに業を煮やした江東区は、1973年5月、杉並区から来たごみの車が区内の埋立地へ入るのを、区長や区議会議員、区民が道に立って実力で止めた。行き場を失ったごみは、杉並区の町にあふれた。区と区がごみをめぐって正面からぶつかる、前代未聞の事態だった。都が間に入り、杉並区も工場の受け入れに向けて動くことで、搬入は再開された。

決着には、さらに時間がかかった。工場の建設予定地をめぐる争いは裁判になり、1974年に和解が成立して、杉並区に清掃工場を建てることが決まった。杉並清掃工場が実際に動き出したのは1982年、知事の宣言から11年後のことである。その間に、各区に清掃工場を置く方針が固まり、ごみを分けて出すことや、資源を回収する取り組みも少しずつ広がっていった。2000年には、清掃の仕事そのものが都から23の区へ移され、自分たちのごみは自分たちで処理するという考えが、制度の上でも形になった。

江戸の町も、ごみを海に捨て、海を埋めて土地を広げてきた（江戸のごみ捨て場）。埋立地はごみの捨て場であると同時に、新しい土地を生む場所でもあった。夢の島は、のちに公園やスポーツの施設に生まれ変わっている。だが、東京湾に埋められる場所は、もう多くは残っていない。いまの埋立処分場は、東京のごみを埋められる最後の場所とされ、ごみを減らし、燃やして灰を小さくし、資源として使い直すことが、その寿命を延ばす唯一の方法になっている。

ごみの問題は、技術の問題に見えて、実は場所の問題である。誰の近くに、何を置くのか。必要なのは分かっているが、自分の家の裏には置かないでほしい、という言い分は、どの時代のどの町でも、同じ強さで出てくる。埋める場所がなくなれば、次は、そもそも出さないほうを考えるしかない。徳島県の山あいの町が、ごみを出さないことを町の目標に掲げたように（ごみゼロを宣言した町）、東京ごみ戦争が投げかけた問いは、いまも私たち一人ひとりの台所につながっている。