欧州石炭鉄鋼共同体の発足

1951年4月18日、フランス、西ドイツ、イタリア、ベルギー、オランダ、ルクセンブルクの6か国の代表がパリで条約に調印した。各国の石炭と鉄鋼の生産を、国から独立した一つの機関に任せるという取り決めである。署名したのは、フランスのシューマン、西ドイツのアデナウアー、イタリアの外相スフォルツァら8人である。この条約（パリ条約）で欧州石炭鉄鋼共同体が生まれ、いまの欧州連合（EU）へ続く統合の道が始まった。

構想は前年のシューマン宣言にさかのぼる。1950年5月9日、フランスの外相ロベール・シューマンは、仏独の石炭と鉄鋼の生産を共通の高等機関の下に置こうと呼びかけた。石炭と鉄鋼は兵器を作る基幹の産業であり、これを一つにすれば、仏独の戦争は「考えられないだけでなく、物理的に不可能になる」という。宣言の日の5月9日は、いまもEUで「ヨーロッパの日」とされている。宣言の案を練ったのは、フランスの経済計画を担う計画庁の長官ジャン・モネだった。

背景にはルール問題があった。ドイツ西部のルール地方はヨーロッパ有数の炭鉱と製鉄の地帯で、二度の大戦でドイツの軍需を支えた。フランスは第一次世界大戦のあともこの地方を軍で占領したが（ルール占領）、賠償は思うように取れず、かえって国際的に孤立した。第二次世界大戦後も、フランスはルールを国際管理の下に置いてドイツの復興を抑えようとしたが、冷戦が始まると、アメリカは西ドイツの復興を急ぐよう求めた。ドイツを抑え込むのではなく、ドイツとともに管理する。シューマンの提案は、フランスの不安とアメリカの要求を同時に満たす解決だった。

交渉は1950年6月20日にパリで始まり、モネがまとめ役を務めた。イギリスは、国の主権を超える機関に加わることを拒んで参加しなかった。西ドイツ首相のコンラート・アデナウアーは、占領下の国が対等の相手として扱われる機会と見て、国内の社会民主党の反対を押し切った。イタリア首相のアルチーデ・デ・ガスペリも、統合を戦後の国の立て直しの柱に据えた。最大の争点は、ルールの巨大企業の扱いだった。アメリカの占領当局の後押しで、石炭の販売を独占していた組織は分割され、大きな製鉄会社もいくつにも分けられることになった。

条約は四つの機関を置いた。各国から独立した委員からなる最高機関（高等機関）、各国の議員からなる共同総会、各国の閣僚からなる特別閣僚理事会、そして司法裁判所である。この組み立ては、のちの欧州委員会、欧州議会、EU理事会、EU司法裁判所の原型になった。関税や補助金は廃され、石炭と鉄鋼の共同市場が作られた。

フランス国内でも反対はあった。共産党は西側の陣営づくりだと非難し、野にあったシャルル・ド・ゴールは、国の力を削ぐ見せかけの共同管理だと批判した。それでも各国の議会は批准を終え、条約は1952年7月23日に発効した。最高機関はルクセンブルクに置かれ、初代の委員長にはモネが就いた。1953年には石炭、続いて鉄鋼の共同市場が開かれた。

統合はその後、すんなりとは進まなかった。軍隊まで一つにしようとした欧州防衛共同体の構想は、1954年にフランスの議会自身が葬った。そこで6か国は経済に的を絞り直し、1957年のローマ条約で欧州経済共同体と欧州原子力共同体を作った。1967年には三つの共同体の機関が一つにまとめられ、のちにマーストリヒト条約を経てEUになる。パリ条約は期限を50年と定めており、2002年7月23日に失効して、その役割はEUに引き継がれた。

石炭と鉄鋼は、いまのヨーロッパではもう産業の中心ではない。しかし、宿敵だった国どうしが戦争の資源を共同で管理するという発想は、戦後のヨーロッパの平和の土台になった。