金融恐慌

第一次世界大戦のあいだ、日本は空前の好景気に沸いた。ヨーロッパの国々が戦争に追われるあいだ、日本の船や品物が世界の市場に出回り、にわか成金が生まれた。しかし戦争が終わると、1920年に株や商品の値段が暴落し、景気は一転して冷え込んだ。大戦中に事業を広げた会社の多くが行き詰まり、それに金を貸していた銀行は、返ってくる見込みの薄い貸し出しを抱え込んだ。

そこへ1923年の関東大震災が襲った。政府は、震災で支払いができなくなった会社の手形を日本銀行が引き受け、損失を一部肩代わりする措置をとった。震災手形と呼ばれる。ところが、その中には震災とは関係なく、もともと焦げ付いていた手形も多く紛れ込んでいた。震災手形は数年たっても片付かず、その処理のための法案が、1927年の議会に出された。法案をめぐって、野党は、特定の会社や銀行を国の金で救うものだと政府を攻め立てた。

1927年3月14日、衆議院の予算委員会で、若槻礼次郎内閣の大蔵大臣片岡直温は、東京渡辺銀行がとうとう破綻した、と発言した。実際には、東京渡辺銀行はその日、資金のやり繰りをなんとかつけて、まだ店を開けていた。しかし大臣の言葉が伝わると、預金者が銀行に殺到し、東京渡辺銀行は翌日から休業に追い込まれた。不安は、ほかの経営の弱い銀行にも飛び火し、各地で預金を引き出そうとする人々が銀行の前に列を作る、取り付け騒ぎが広がった。

騒ぎは4月に入っていっそう大きくなる。神戸の総合商社鈴木商店は、大戦中に急成長して三井や三菱に並ぶほどになっていたが、戦後の不況で巨額の借金を抱えていた。その最大の貸し手だった植民地の中央銀行、台湾銀行が、鈴木商店への新しい貸し出しを打ち切ると、鈴木商店は倒れた。今度は台湾銀行自身が危うくなった。若槻内閣は、天皇の緊急勅令によって日本銀行に台湾銀行を救わせようとしたが、枢密院はこれを否決した。4月17日、内閣は総辞職に追い込まれた。翌18日には台湾銀行が本土の店を閉じ、21日には華族の資産を預かることで知られた十五銀行も休業した。取り付けは全国に広がり、店を閉める銀行が相次いだ。

4月20日に成立した田中義一内閣で大蔵大臣に就いたのは、72歳の高橋是清だった。日露戦争の戦費を外国で集めた経験を持ち、首相も務めた財政の大御所である。高橋は、すぐに3週間の支払いの猶予、いわゆるモラトリアムを緊急勅令で出させ、その間に銀行が預金の払い戻しを止めることを認めた。全国の銀行は2日間一斉に休業した。そのあいだに、日本銀行は急いで紙幣を刷った。印刷が間に合わず、表だけを刷って裏が白いままの200円札が作られ、銀行に運び込まれた。銀行は店を開けると、窓口の奥に札束を積み上げて、金は十分にあると客に見せた。人々は落ち着きを取り戻し、騒ぎは収まった。高橋は事態が鎮まると、およそ一月半で大臣を退いている。

金融恐慌は、日本の銀行の姿を大きく変えた。この年に作られた銀行法は、銀行に一定の資本の額を求め、小さな銀行は合併するか店をたたむしかなくなった。千を超えていた銀行の数は、数年のうちに大きく減った。預金者は、つぶれる心配の少ない大きな銀行に預金を移し、三井、三菱、住友、安田、第一の五つの大銀行に預金が集まった。それは、銀行を中心に多くの会社を傘下に置く財閥の力を、いっそう強めることになった。

恐慌の後も、日本の経済は不況から抜け出せなかった。1930年、金の輸出を解禁した直後に世界恐慌の波が押し寄せ、昭和恐慌が始まる。農村は疲れ果て、財閥や政党への反感が、軍部や右翼の台頭を後押しした。1931年に再び大蔵大臣となった高橋是清は、金の輸出を止め、思い切った財政の出動で日本をいち早く不況から抜け出させた。しかし、軍事費の膨張を抑えようとしたことで軍の恨みを買い、1936年、二・二六事件で青年将校たちに殺された。大臣の一言から始まった騒ぎは、政党内閣の弱さと、銀行の脆さと、そのあとの時代の暗さを、早くも映し出していた。