コンビニの一号店

1960年代から70年代のはじめ、日本の町の買い物は大きく変わりつつあった。所得倍増計画のあとの高度成長で暮らしが豊かになり、冷蔵庫と自家用車が家庭に入っていく。1957年に大阪で生まれた主婦の店ダイエーをはじめ、セルフサービスで安く大量に売るスーパーが各地に広がり、駅前や郊外に大型の店が建った。そのたびに、商店街の八百屋や酒屋、米屋は客を奪われ、地元の商店は大型店の出店に反対する運動を起こした。1973年には、大型店の出店を地元との調整にかける大規模小売店舗法が作られる。

スーパーのイトーヨーカ堂で役員を務めていた鈴木敏文は、出店のたびに地元の商店から反対を受ける側にいた。アメリカへの視察の途中、彼は「セブン-イレブン」という小さな店がチェーンとして各地に広がっているのを知る。小さな店でも、仕組みしだいで大型店と共存できるのではないか。社内では、スーパーの時代に小さな店がうまくいくはずがないと反対が多かったが、鈴木はアメリカのサウスランド社と粘り強く交渉し、1973年11月、日本で店を開く権利を得て新しい会社を作った。

1974年5月15日、東京の江東区豊洲に、その一号店が開いた。店主は、父から継いだ酒屋を営んでいた20代の青年だった。本部が直接店を持つのではなく、町の商店主が看板と仕組みを借りて加わる、フランチャイズという形である。酒屋の免許と常連客を持つ店が、品ぞろえを食品や日用品に広げ、朝7時から夜11時まで開ける。店の名はその営業時間から来ていた。最初に売れた品はサングラスだったという話が、会社の歴史の逸話として語られている。

もっとも、日本で最初のコンビニエンスストアがどれかには諸説がある。1969年に大阪の豊中に開いた店や、1971年に愛知で開いた店などを、それより早い例に挙げる見方があり、1975年にはローソンも大阪で一号店を開いた。セブン-イレブンの豊洲店は、のちに最大のチェーンになった店の始まりとして、とくに知られている。

始めてみると、アメリカから受け取った分厚い手引きは、日本ではほとんど役に立たなかった。アメリカの店は車で来る客を相手にした広い店で、売れ筋も違う。日本の小さな店では、棚に置ける品の数が限られる。売れない品を抱えれば店が潰れ、売れる品を切らせば客が逃げる。そこで、どの品がいつ何個売れたかを細かく記録し、それをもとに次に仕入れる量を決める、というやり方が作られていった。問屋ごとにばらばらに来ていたトラックをまとめ、地域ごとに荷を一緒に運ぶ共同の配送にして、少ない量を一日に何度も届けるようにした。店を一つの地域に集中して出すのも、配送の効率のためである。

1975年には福島県の郡山の店で、初めて24時間の営業が試された。1982年には、全店で、売れた瞬間に品の情報を記録する販売時点情報の仕組みが入った。1974年にアメリカで始まったバーコードの読み取り（バーコードの最初の会計）が、その記録を支えた。おにぎりや弁当は、いまでは売り上げの柱の一つだが、はじめは家で作るものを店で買う人がいるのかと疑われた品だった。

コンビニの役割は、品物を売ることを超えて広がっていった。1987年には電気料金などの公共料金の支払いを店の窓口で受けるようになり、宅配便の受け付け、コピー、チケットの販売、2001年からは店に置く現金自動預け払い機も加わった。1991年には、経営の行き詰まったアメリカのサウスランド社を、日本側が買い取って立て直すことになる。教えを受けた側が、教えた側を引き受けたのである。災害のときには、コンビニの店が開いているかどうかが、その地域の暮らしが戻ったかどうかの目安と見られるようにもなった。

一方で、フランチャイズの仕組みには早くから批判もあった。店は粗利の大きな割合を本部に納め、売れ残りの負担は店が負う。深夜まで店を開け続ける人手は年々集めにくくなり、2019年には、人手が足りずに営業時間を短くした大阪の店主と本部の対立が大きく報じられ、24時間の営業を見直す動きが広がった。酒屋の改装から始まった町の小さな店は、半世紀で全国に数万店を数える暮らしの窓口になり、その重さを支える働き手の問題を抱えるようになっている。