郵便局で貯める

19世紀のイギリスで、工場や商店で働く人々が少しずつ金を貯めようとしても、預ける先はほとんど無かった。銀行は商人や地主のためのもので、数シリングの預金を受け付けても手間がかかるばかりで儲からない。19世紀の初めから、牧師や篤志家が労働者のための小さな貯蓄銀行を各地に作っていたが、窓口の数は限られ、管理を任された者が金を使い込んで潰れる例も相次いだ。家に置いておけば、盗まれるか、つい使ってしまう。病や失業や老いに備える蓄えを持てないことが、貧しさを深めていた。

一方、イギリスの郵便は、1840年の改革（ペニー・ブラックと郵便改革）で料金が安くなり、全国どこの町にも郵便局の窓口が開いていた。ハダースフィールドの銀行家チャールズ・サイクスは、この郵便局の網を使えば、誰でも近所で金を預けられると提案した。財務大臣のグラッドストンがこれを取り上げ、1861年、郵便局で預金を扱う法律が成立した。9月、最初の窓口が開いた。

郵便貯金の強みは、はっきりしていた。全国の郵便局が窓口になる。1シリングから預けられる。そして、預けた金は国が保証するので、潰れる心配が無い。利子は年2.5%と控えめだったが、何よりも安心が売り物だった。預金できる額には年ごと、合計ごとの上限が設けられ、金持ちの大口の預金ではなく、働く人々の小さな蓄えを集めることが目的であることがはっきり示されていた。

政府の側にも、大きな利点があった。集まった預金は、国債の管理を担う役所を通じて国債で運用された。つまり、国民の小さな預金が、そのまま国の借金の安定した買い手になったのである。17世紀の終わりに、国が宝くじで戦費を集め（宝くじと国家財政）、銀行を作って国債を引き受けさせた（イングランド銀行の設立）のと同じく、小さな金を数多く集める仕組みは、国の財政を支える仕組みでもあった。郵便貯金の口座の数は年ごとに増え、19世紀の終わりには数百万に達した。

この制度に目を留めたのが、日本の近代郵便を作った前島密（漢字御廃止之議）である。イギリスを訪れて郵便の仕組みを学んだ彼は、郵便と貯金を一体にした制度をそのまま日本に持ち込んだ。1875年5月、東京と横浜の郵便局で、郵便貯金の取り扱いが始まった。当時の日本には、少額の金を預ける習慣はほとんど無く、政府は貯金を勧める冊子を配り、学校では子どもたちに小遣いを貯めさせた。貯金という習慣そのものが、制度として上から広められたのである。

日本の郵便貯金は、やがて世界でも類のない規模に膨らんだ。戦争の時代には、貯金の奨励は国債を買わせるための運動と一体になり、集まった資金は戦費に回された。戦後は、郵便貯金や簡易保険に集まった巨額の資金が、国の財政投融資の原資として、道路、鉄道、住宅、港、そして政府系の金融機関や特殊法人へと流れていった。国会で審議される一般の予算と並ぶ大きさから、それは「第二の予算」とも呼ばれた。

資金がどこへ流れるかは、当然、政治の問題になった。採算の合わない事業に資金が回り続けているという批判が強まり、2000年代、小泉内閣は郵政の民営化を掲げて選挙を戦った。国鉄の分割民営化以来の大きな改革として賛否が激しく争われたのち、2007年、郵便貯金は株式会社の銀行に引き継がれた。

小さな金も、数多く集めれば巨額になる。そして、集める仕組みを持つ者が、その行き先を決められる。郵便局の窓口で通帳に記される数百円、数千円の預金は、一人ひとりにとっては暮らしの備えであり、国にとっては財政の土台だった。イギリスで始まったこの仕組みは、貯めるという行いが、個人の徳目であると同時に、国の制度でもあったことを示している。