伊勢湾台風

1959年9月、太平洋のマリアナ諸島の近くで生まれた台風15号は、急速に発達し、中心の気圧が900ヘクトパスカルを割り込む猛烈な台風になった。台風は北へ進み、26日の夕方、勢力をほとんど落とさないまま紀伊半島の南端、潮岬の近くに上陸した。上陸したときの中心の気圧はおよそ930ヘクトパスカルで、台風は時速60キロを超える速さで紀伊半島を縦断し、夜のうちに伊勢湾の西側を北上した。

伊勢湾は、南に口を開いた細長い湾である。台風が湾の西側を北へ進むと、その東側では猛烈な南風が、湾の口から奥へ向かって吹き続ける。風に押された海水が湾の奥に吹き寄せられ、さらに気圧が低いぶん海面が吸い上げられる。こうして起きるのが高潮である。26日の夜、名古屋港では潮位が平常よりおよそ3.5メートルも高くなり、記録の残る中で日本の最高に近い高潮となった。そこへ、高い波が打ち寄せた。

伊勢湾の奥は、高潮にとりわけ弱い土地だった。木曽川、長良川、揖斐川の河口に広がる低地は、江戸時代から干拓で広げられてきた土地で、海面より低い「ゼロメートル地帯」が広く続いていた。戦後には工場の地下水のくみ上げで地盤が沈み、低さはいっそう増していた。この土地を守っていたのは堤防だけである。その堤防が、高潮と波に乗り越えられ、各所で崩れた。海水は一気に低地へ流れ込んだ。

被害を何倍にも広げたのが、名古屋港の貯木場の丸太だった。名古屋は木材の一大集散地で、港の周りの水面には輸入した南洋材などの巨大な丸太が大量に浮かべてあった。高潮でそれが流れ出し、濁流に乗って住宅地に押し寄せた。一本で何トンもある丸太が、壁を突き破り、木造の家をなぎ倒した。名古屋市の南部では、こうして多くの家が押しつぶされ、人々が逃げ場を失った。

死者と行方不明者は、合わせて5000人を超えた。戦後の日本の台風や豪雨の災害で、最悪の数である。愛知県と三重県を中心に、被害を受けた人は150万人を超えた。しかも水は引かなかった。海面より低い土地に入った海水は、自然には出ていかない。堤防の切れ目をふさぎ、ポンプで排水するまで、場所によっては何か月も水に浸かったままになり、人々は屋根の上や学校で救助を待った。

予報は、外れていなかった。台風の進路と勢力はかなり正確に予想され、気象台は前日から最大級の警戒を呼びかけ、当日も高潮の警報を出していた。それでも、多くの人は逃げなかった。高潮がどれほどの高さになり、自分の家がどうなるのかは、具体的には伝わっていなかった。強い風雨の中を夜に動くのは危なく、停電でラジオも聞けなくなった。どこへ逃げればよいかも決まっていなかった。そして、これまでの台風で大丈夫だったという経験が、足を止めた。行政の側も、誰がいつ避難を命じるのかがはっきりしていなかった。

この災害は、日本の防災の仕組みを根本から変えるきっかけになった。それまで災害への備えは、水害、火災、救助など分野ごとの法がばらばらに定めていた。1961年、災害対策基本法が作られる。国、都道府県、市町村がそれぞれ防災の計画を持ち、平時から備え、災害が起きたときには市町村長が住民に避難を指示する。誰が何をするかを、一つの法で定めた。伊勢湾の沿岸には、伊勢湾台風と同じ規模の高潮に耐えられる高さの堤防が築かれ、名古屋港には巨大な高潮防波堤も造られた。

この台風のあと、日本で死者が1000人を超える風水害は長く起きていない。堤防と予報と避難の仕組みが、多くの命を救ってきたのは確かである。だが、予報が当たることと、人が逃げることは、いまも別の問題として残っている。最初の天気予報が港に嵐の標識を掲げてから100年あまり、予報の技術は飛躍的に伸びたが、危険をどう伝え、受け取った人をどう動かすかは、別に作り込まなければならない。のちの阪神・淡路大震災や東日本大震災と福島第一原発事故のたびに、警報の言葉や避難の呼びかけ方は書き直されてきた。