モサッデク政権の転覆

20世紀の初め、イランの南西部で石油が見つかった。1901年に採掘の権利を得たイギリス人の事業は、のちにアングロ・ペルシャ石油会社（1935年からアングロ・イラニアン石油会社）となり、イギリス政府が大株主になった。ペルシャ湾岸のアーバーダーンには、当時世界最大級の製油所が建てられた。だがイランが受け取るのは利益のごく一部で、会社がイギリス政府に納める税のほうが、イランへの支払いより多い年もあった。製油所で働くイラン人の住まいは貧しく、管理する側のイギリス人との差は誰の目にも明らかだった。

第二次世界大戦の後、不満は政治の場に噴き出した。1950年末、隣のサウジアラビアでアメリカの石油会社が利益を折半する契約を結ぶと、イランでも見直しを求める声が強まった。議会で石油の国有化を唱えたのは、老政治家モハンマド・モサッデクが率いる国民戦線である。1951年3月、議会は石油産業の国有化を決め、4月、モサッデクは首相に選ばれた。彼は国連でもイランの主張を述べ、アメリカの雑誌は彼をその年の「時の人」に選んだ。

イギリスは激しく反発した。技術者を引き揚げ、イランの石油を買わないよう世界に働きかけ、海軍で輸出を妨げた。国際司法裁判所にも訴えたが、裁判所は管轄権が無いと判断した。石油の収入が途絶えたイランの財政は苦しくなり、国内では、モサッデクの支持者、国王の側、宗教指導者、共産主義のトゥーデ党が入り乱れて争った。1952年、モサッデクは国王と対立していったん辞任したが、群衆の抗議で首相に戻った。秋、イランはイギリスとの国交を断った。

イギリスは、自国だけでは政権を倒せないとみて、アメリカを誘った。1953年に就任したアイゼンハワー大統領の政権は、イランが共産主義の側に傾くことを恐れ、作戦に乗った。中央情報局（CIA）のカーミット・ルーズベルトがテヘランに入り、新聞や政治家や街の顔役に金を配って、反モサッデクの空気を作った。国王モハンマド・レザー・パフラヴィーは、ためらった末に、モサッデクを解任しザーヘディー将軍を首相に任じる命令書に署名した。

8月15日の夜、命令書を届けに行った将校は逆に捕らえられ、最初の企ては失敗した。国王は国外へ逃れ、バグダードを経てローマに入った。だが工作員たちは諦めなかった。8月19日、金で集められた群衆がテヘランの街に繰り出し、国王を支持する軍の部隊が加わった。戦車がモサッデクの家を砲撃し、衝突で数百人が死んだとされる。モサッデクは翌日に投降した。国王は22日に戻った。

モサッデクは軍事法廷で裁かれ、3年の禁錮の後、村の屋敷で軟禁されたまま1967年に死んだ。外相だったファーテミーは処刑された。石油はイランの国有のまま、アメリカとイギリスなどの会社の連合が操業を担い、利益を折半する形で決着した。アングロ・イラニアン石油会社は、のちにブリティッシュ・ペトロリアム（BP）と名を変える。アメリカの会社は、これでイランの石油に食い込んだ。

国王はアメリカの後ろ盾を得て権力を固めた。秘密警察サヴァクが反対派を締めつけ、国王は上からの近代化を推し進めた。その強権と、外国に支えられた王政への反発が、宗教指導者のもとに集まり、1979年のイラン革命につながる。革命の年、学生たちがアメリカ大使館を占拠したとき、多くのイラン人は1953年のことを思い出していた。アメリカが再び国王を戻すのではないか、という恐れである。

アメリカの関与は長く公然の秘密だった。2000年に国務長官オルブライトが関与を事実上認め、2013年、事件から60年の年に、CIAは公開した文書の中で、自らが計画し実行したことを初めて公式に認めた。冷戦の間、選挙で選ばれた政府を外から倒す同じ手は、翌1954年のグアテマラでも使われ、1973年のチリのクーデターでもアメリカの関与が問題になった。倒した側が得た利益は短く、残した恨みは長かった。OPECの結成からオイルショックへと、産油国が石油の主導権を取り戻していく流れの中で、モサッデクの国有化は先駆けとして記憶されている。