イギリスのゼネスト（1926年）

1926年5月4日の朝、イギリスの鉄道と路面電車、港、印刷所、製鉄所の多くが止まった。労働組合会議（TUC）の呼びかけで、およそ170万人が職場を離れたのである。賃下げを拒んで締め出された炭鉱夫を支えるためのストライキだった。全国規模のゼネラル・ストライキは、イギリスではこれが唯一である。

炭鉱は第一次世界大戦のあと苦境にあった。良い炭層は戦争中に掘り尽くされ、一人あたりの採掘量は落ちていた。1924年からはドーズ案のもとでドイツの石炭が賠償として市場に出回り、値が下がった。1925年、蔵相チャーチルが戦前の相場で金本位制に戻ると、ポンドが高くなりすぎて輸出はさらに苦しくなった。ジョン・メイナード・ケインズはこれを厳しく批判している。炭鉱主は賃下げと労働時間の延長で利益を守ろうとし、炭鉱夫の組合は、書記長A・J・クックの言葉で「賃金は1ペニーも下げず、1日に1分も延ばさない」と拒んだ。炭鉱夫の週給は7年のあいだに6ポンドから3ポンド18シリングまで下がっていた。

1925年7月、首相スタンリー・ボールドウィンの政府は、9か月分の補助金で賃金を支え、そのあいだに王立委員会に炭鉱の将来を調べさせると決めた。労働者の側はこれを「赤い金曜日」の勝利と呼んだ。だが政府は、この9か月を、ストへの備えにも使っていた。1926年3月、サミュエル委員会の報告は炭鉱の再編を説く一方で、補助金の打ち切りと賃下げもやむを得ないとした。炭鉱主は5月1日に炭鉱夫を締め出した。

TUCは政府と交渉を続けていたが、デイリー・メールの印刷工がストを非難する社説の印刷を拒んだことを機に、政府は交渉を打ち切った。ストは5月3日の深夜に始まった。政府は備えていたとおり、中流や上流の志願者を集め、学生がバスや機関車を動かした。ロンドンのハイド・パークには食料の集積所が設けられ、軍が車列を守った。新聞が止まると、チャーチルは政府の新聞『ブリティッシュ・ガゼット』を編集し、TUCは『ブリティッシュ・ワーカー』で応じた。新聞の多くが止まったため、発足して間もないラジオのBBCが、人々の頼る報道の手段になった。チャーチルはこれを政府の手に収めようとしたが、ボールドウィンは退け、BBCは政府寄りの報道を続けながらも独立を保ったとされる。ボールドウィン自身もラジオで国民に語りかけ、自分は平和を望む人間だと訴えた。

各地の町では、労働組合の行動委員会が、食料や燃料の運搬に許可証を出してストの足並みをそろえた。

大きな流血はほとんど無かった。5月10日には、ニューカッスルの北で炭鉱夫たちが急行列車フライング・スコッツマンを脱線させる事件も起きたが、多くの町では、ストの参加者と警官が穏やかに向き合っていた。それでも、裁判所がこのストは法律の保護を受けないと判断し、ストが長引けば組合の資金が尽きるおそれも出てきた。

5月12日、TUCの幹部は首相官邸を訪れ、ストの中止を告げた。サミュエルが示した調停案を頼りにしたが、政府は何も約束しておらず、スト参加者を報復しないという保証も得られなかった。炭鉱夫は取り残され、締め出しは11月まで続いた。多くは飢えに追われて職場に戻り、以前より長い時間を、以前より安い賃金で働くことになった。

翌1927年、政府は労働争議・労働組合法を作り、同情ストやゼネストを違法とした。この法律は1946年に労働党の政府が廃止するまで続く。ゼネストの敗北で、労働運動は街頭よりも議会で勝つ道を選ぶようになり、1929年にはラムゼイ・マクドナルドの労働党が第一党になった。炭鉱をめぐる労使の対立は、のちのイギリス炭鉱ストライキまで尾を引くことになる。