緊急地震速報

地震が起きると、震源から二種類の波が同時に広がっていく。一つは、地面を押し縮めながら伝わるP波で、岩の中を毎秒6〜7キロほどの速さで進む。もう一つは、地面を横にゆさぶるS波で、速さはP波の6割ほどしかないが、建物を壊す大きな揺れの多くはこちらが運んでくる。地震のとき、はじめにカタカタと小さく揺れ、少したってからグラグラと大きく揺れるのは、この二つの波の到着の差による。

この差を使えないか、という考えは古くからあった。震源の近くでP波を捉え、すぐに地震の場所と大きさを見積もって、電気の信号で遠くへ知らせれば、信号は波よりはるかに速いので、大きな揺れが届く前に警報が間に合う。震源から100キロ離れた場所なら、十数秒の猶予ができる計算になる。

これを最初に実用にしたのは鉄道だった。1964年に開業した東海道新幹線は、線路沿いに地震計を置き、揺れが大きければ電気を止めて列車を止める仕組みを持っていた。その後、国鉄の研究者たちは、P波の最初の数秒から地震の大きさと方向を見積もる仕組みを開発し、1990年代から新幹線で使われるようになった。メキシコでは、1985年の大地震で首都が大きな被害を受けたあと、太平洋岸の地震を捉えて300キロほど離れた首都に知らせる警報が1991年に動き始め、まもなく市民にも流されるようになった。

1995年の阪神・淡路大震災のあと、日本では全国に高感度の地震計が網の目のように置かれ、地震の観測の仕組みが大きく変わった。気象庁と研究機関は、この観測網を使って、全国どこで起きた地震でも、P波を捉えてから数秒で強い揺れの範囲を予測する仕組みを作り上げた。2004年の新潟県中越地震では、走行中の上越新幹線が脱線し、警報の大切さが改めて意識された。

気象庁は、2006年から鉄道や工場などの事業者に向けて予報を流し始め、2007年10月1日、強い揺れが予想される地域を一般に知らせる緊急地震速報を始めた。テレビとラジオは番組を中断して速報を伝え、のちには携帯電話にも、独特の警報音とともに一斉に届くようになった。テレビで流れる警報のチャイムは、聞いた人が不快すぎず、しかしすぐに気づくように、音響の研究者が工夫して作ったものである。

わずか数秒から数十秒でも、できることはある。列車は速度を落とし、エレベーターは最寄りの階で止まって扉を開く。工場は機械を止め、外科医は手術の手を止める。学校では子どもたちが机の下に入り、家では火を消し、ガラスの窓から離れる。

けれども、限界もある。震源のすぐ近くでは、P波とS波の到着の差がほとんど無いため、速報は揺れに間に合わない。直下で起きる地震ほど、速報の前に揺れてしまう。また、最初の数秒の波から地震の大きさを見積もるため、巨大な地震では大きさを小さく見積もりやすい。

2011年3月11日の東日本大震災と福島第一原発事故では、最初のP波を捉えてから8秒ほどで、宮城県など東北地方に速報が出され、多くの場所で強い揺れの前に届いた。しかし地震の規模は、はじめはマグニチュード7台と見積もられ、強く揺れた関東地方には速報が出なかった。そのあと何か月も余震が続くと、離れた場所で同時に起きた二つの地震を一つの大きな地震と取り違えるなどして、外れる速報が相次いだ。人々は、鳴ったのに揺れない警報に慣れてしまうおそれもあった。気象庁はその後、離れた地震を区別する方法や、遠くで揺れが観測されたらそれを周りに広げて予測する方法を加え、巨大な地震でも揺れの範囲を見誤りにくくした。

マグニチュードが考え出された1930年代、地震の大きさは、揺れが終わった後に記録を読んで測るものだった。いまは、揺れが始まった瞬間に計算され、揺れが届く前に人々の手元へ送られる。地震を前もって予知することは、いまの科学でもできない。緊急地震速報は予知ではなく、起きてしまった地震の知らせを、波と競争して先回りさせる技術である。揺れる前に知るという、かつて無かった数秒が、そこで生まれた。