ダルフール紛争

ダルフールは、スーダン西部の、フランスほどの広さをもつ乾いた土地である。かつてはフール人のスルタン国があり、1916年にイギリスが治めるスーダンに組み入れられた。住民はほとんどがムスリムだが、自分をアラブとみなす遊牧の人々と、フール、マサリート、ザガワなど、アラブでないとみなされる農耕や牧畜の人々が暮らしていた。1980年代の干ばつと砂漠化で牧草地と水が減り、家畜を連れて移る人々と畑を耕す人々の争いが激しくなっていく。首都ハルツームの政府は、この地方に道も学校も病院もほとんど作らず、政治の中心から取り残してきた。

2003年2月、アラブでない人々を中心とする二つの武装組織、スーダン解放軍と正義と平等運動が、政府に反旗を翻した。4月には北ダルフールの中心の町ファーシルの空港を襲い、軍用機を破壊して政府に衝撃を与えた。当時の政府軍は、南部との長い内戦に兵力を割かれていた。オマル・バシール大統領の政府は、そこでアラブ系の民兵に武器を与え、反乱の地盤とみなした村々を襲わせた。人々は彼らを「ジャンジャウィード」（馬に乗った悪魔、の意とされる）と呼んだ。

襲撃の形は、各地でよく似ていた。政府軍の飛行機が村を爆撃し、続いて馬やラクダに乗った民兵がやって来る。男たちは殺され、女性たちは暴行され、家は焼かれ、家畜は奪われた。井戸に死体を投げ込んで使えなくした例も報告されている。生き延びた人々は町の周りの避難民キャンプに逃れるか、西の国境を越えてチャドへ渡った。死者の数は正確には分からないが、暴力と、それによる飢えと病気を合わせて、30万人ほどという国連の推計がよく引かれる。家を追われた人は200万人を超えた。

世界の反応は遅かった。1994年のルワンダ虐殺を止められなかった後、国際社会は二度と繰り返さないと誓っていた。2004年、アメリカの国務長官パウエルはダルフールで起きていることをジェノサイドと呼んだ。翌年の国連の調査委員会は、政府にジェノサイドの意図があったとまでは認めなかったが、人道に対する罪にあたる重大な犯罪が行われたと報告した。アフリカ連合が監視の部隊を送り、2007年には国連との合同の平和維持部隊に引き継がれたが、広大な土地で人々を守るには足りなかった。アメリカでは学生や宗教団体が救済を訴える運動を広げ、2008年の北京オリンピックでは、スーダンの石油を買い武器を売る中国への批判も起きた。

2005年、国連の安全保障理事会は、ダルフールの事態を国際刑事裁判所に付託した。理事会が付託した初めての例である。2009年3月、裁判所はバシール大統領に、戦争犯罪と人道に対する罪で逮捕状を出した。翌年にはジェノサイドの罪も加えられる。現職の国家元首に対する初めての逮捕状だった。だが逮捕する力は裁判所に無い。バシールは逮捕状を無視し、それを執行しない国々を訪れ続け、その後も10年、大統領の座にあった。

戦いは和平の協定と決裂を繰り返しながら続いた。2011年には南部が南スーダンの独立を果たし、スーダンは石油の収入の多くを失う。2019年、パンの値上げに始まった市民の抗議と軍の離反で、バシールはついに失脚した。ところが、新しい体制で力を持ったのは、ジャンジャウィードの流れをくむ即応支援部隊（RSF）と、その指導者ダガロだった。2023年4月、RSFと国軍の戦争がスーダン全土で始まると、ダルフールでは再び、アラブでない住民への殺害が伝えられた。西ダルフールのジュナイナではマサリートの人々が多く殺され、RSFは2024年からファーシルを包囲した。

ダルフールで起きたことは、何度も「21世紀最初のジェノサイド」と呼ばれた。国際社会はそれを名指しし、裁判所に送り、逮捕状まで出した。だが現場で人々を守ることはできず、加害の側にいた勢力が、20年後にまた同じ土地で武器を取った。国際的な正義の仕組みが、どこまで暴力を止められるのかという問いを、ダルフールは突きつけ続けている。