慰安婦の証言

1930年代から、日本軍は中国の戦場をはじめアジアの各地に「慰安所」を設けた。兵士による現地の女性への暴行や、性病の広がりを防ぐというのが、軍の挙げた理由だった。とくに1937年からの日中戦争、南京事件のあと、慰安所は急速に増え、太平洋戦争が始まると東南アジアや太平洋の島々にまで広がった。女性たちは、当時日本の植民地だった朝鮮半島や台湾、日本の本土、占領した中国、フィリピン、インドネシアなどから集められた。インドネシアでは、捕らえられたオランダ人の女性も含まれていた。

女性たちの集め方はさまざまだった。業者が仕事があるとだまして連れて行った例、借金のかたに売られた例、暴力によって連れ去られた例がある。軍は、慰安所の設置や管理、女性たちの移送に関わっていた。女性たちの数は分かっておらず、推計は数万から二十万ほどまで大きな幅がある。

戦後、長いあいだ、その経験は語られなかった。日本の政府は問題を取り上げず、被害を受けた女性たちも、恥とされることを恐れて口を閉ざした。韓国では、性の被害を受けた女性は、家族や社会から白い目で見られた。1965年の日韓基本条約の交渉でも、この問題は議題にならなかった。1980年代の末、韓国の民主化が進むと、女性の団体が問題を掘り起こし始める。

1991年8月14日、ソウルで、金学順が記者会見を開いた。元慰安婦として、実名で初めて名乗り出たのである。金学順は1924年、旧満洲に生まれ、平壌で育った。十代の後半に中国の慰安所へ連れて行かれ、日本兵の相手を強いられたと証言した。日本の政府はそれまで、国会で、慰安婦は民間の業者が連れ歩いたもので、国は関わっていないと答弁していた。金学順は、その言葉を聞いて、生きた証人である自分が黙っていてはいけないと思った、と語っている。同じ年の12月、金学順らは日本の政府に謝罪と賠償を求めて、東京の地方裁判所に訴えを起こした。

金学順の証言をきっかけに、韓国、フィリピン、台湾、インドネシア、オランダなど各地で、名乗り出る人が続いた。1992年1月には、日本の歴史家が、防衛庁の図書館で、軍が慰安所の設置や業者の選定に関わったことを示す文書を見つけたと報じられ、当時の首相は訪問先の韓国で謝罪した。

政府は調査を進め、1993年8月、官房長官の河野洋平が談話を発表した。慰安所は軍の要請で設けられ、その設置と管理、慰安婦の移送に軍が直接または間接に関わったこと、慰安婦の募集は主に業者が行ったが、甘言や強圧によるなど本人の意思に反して集められた例が数多くあったこと、慰安所での生活は強制的な状況の下での痛ましいものだったことを認め、おわびと反省の気持ちを表した。

1995年、日本の政府は民間の寄付を募る形で「女性のためのアジア平和国民基金」を作り、首相のおわびの手紙とともに償いの金を元慰安婦の女性たちに届けた。フィリピンや台湾などで受け取った人がいた一方、韓国では、国が法的な責任を認めた賠償ではないとして、多くの人が受け取りを拒んだ。

その後も、議論は続いた。日本の国内では、軍や官憲が女性を直接に連行したことを示す証拠は見つかっていないとして、強制性を否定する主張が強まった。かつて慰安婦を強制的に連行したと証言していた日本人の話が虚偽とされ、それを報じた新聞が2014年に記事を取り消したことも、その主張を勢いづけた。一方、各国の研究者や国連の報告は、連行の形にかかわらず、女性たちが意思に反して性を強いられたこと自体を重い人権の侵害だとしている。

2011年、ソウルの日本大使館の前に、慰安婦を象徴する少女の像が置かれた。2015年12月、日韓両国の政府は、日本が十億円を拠出して元慰安婦を支える財団を作り、問題を「最終的かつ不可逆的に」解決するとの合意を結んだ。しかし韓国では、被害者の声を聞かない合意だという反発が強く、政権が代わると、財団は解散された。

金学順は1997年に亡くなった。韓国は2018年、彼女が名乗り出た8月14日を、慰安婦の被害者を記憶する国の記念日とした。名乗り出た女性たちの多くは、すでに世を去っている。半世紀の沈黙を破った一人の証言は、戦争の中の性暴力を、各国が向き合うべき問題として世界に示した。その意味をどう受け止めるかは、日韓のあいだで、いまも大きな争点であり続けている。