ボストン茶会事件

1763年、イギリスはフランスとの七年戦争に勝ち、北アメリカのフランスの領土の多くを手に入れた。だが、戦費で国の借金はふくらんでいた。本国の議会は、植民地を守るための費用を、植民地の人びとにも負担させるべきだと考えた。

1765年、議会は印紙法を定めた。新聞や証書、トランプにまで、本国の印紙を貼ることを義務づける税である。植民地は激しく反発した。植民地の人びとは、本国の議会に自分たちの代表を一人も送っていない。代表を送っていない議会が決めた税に、従う理由はない。「代表なくして課税なし」という言葉は、このころから広まった。印紙法は翌年撤回されたが、議会は1767年、ガラスや紙、茶などに関税をかける法を定め、反発と不買運動が再び広がった。1770年3月には、ボストンで本国の兵が市民に発砲し、5人が死んだ。議会はほとんどの税をやめたが、課税の権利を示すために、茶の税だけを残した。

茶は、植民地の人びとの暮らしに欠かせない飲みものだった。多くはオランダから密輸された安い茶で、本国から正規に入る茶は高かった。一方、本国の東インド会社は経営に行き詰まり、倉庫に売れない茶を大量に抱えていた。1773年5月、議会は茶法を定めた。東インド会社が、植民地へ茶を直接、税を払ったうえで安く売れるようにする法である。茶の値段は下がる。だが、それを受け入れれば、本国の議会が植民地に税をかける権利を認めることになる。会社が指名した一部の商人だけが茶を扱えることも、地元の商人の怒りを買った。

各地の港で、茶を運ぶ船は荷を揚げさせてもらえず、引き返した。ボストンには、11月から12月にかけて、ダートマス号など3隻の茶の船が入った。サミュエル・アダムズらは、荷を揚げずに船を本国へ返すよう求めた。だが、マサチューセッツの総督ハッチンソンは、税を払って荷を揚げるまで、船が港を出ることを許さなかった。決まりでは、入港から20日以内に荷を揚げなければ、税関が積み荷を差し押さえることになる。ダートマス号の期限は、12月17日だった。

12月16日、ボストンのオールド・サウス集会所には、数千人の人びとが集まっていた。船を出す許可を求めに総督のもとへ行った船主が戻り、許可は出なかったと告げた。日が暮れたころ、集会はそこで打ち切られた。

その夜、顔を煤で黒く塗り、毛布をまとってモホーク族の先住民に扮した男たちが、グリフィン埠頭に停泊していた3隻の船に乗りこんだ。人数ははっきりしないが、数十人から100人あまりとされる。彼らは船倉から茶箱を甲板に引き上げ、斧で割って、中身を海へ投げこんだ。3時間ほどのあいだに、342箱、40トンあまりの茶が海に消えた。埠頭には大勢の見物人がいたが、騒ぎは静かに進められた。茶のほかの積み荷には手をつけず、壊した錠前の代わりをあとで届けた、という話も伝わる。

本国の受け止め方は厳しかった。首相のノース卿と議会は、これを王の権威への公然たる反逆と見た。1774年、議会は一連の法を定めた。茶の代金が弁償されるまでボストンの港を閉ざす。マサチューセッツの議会と町の集会の権限を奪い、総督の力を強める。本国の兵を植民地の人びとの建物に泊まらせる。植民地の人びとはこれを「耐えがたい諸法」と呼んだ。

ボストンを罰するはずの法は、かえって植民地を一つにした。ほかの植民地は、ボストンに食料や物資を送った。1774年9月、12の植民地の代表がフィラデルフィアに集まり、大陸会議を開いて、本国との通商を断つことを決めた。マサチューセッツでは、民兵が武器と弾薬を集めはじめた。

1775年4月、その武器を押収しようとした本国の兵と民兵が、ボストン郊外のレキシントンとコンコードで撃ち合った（レキシントン・コンコードの戦い）。茶が海に投げこまれてから1年4か月後のことである。独立戦争が始まり、翌1776年、植民地は独立を宣言した（アメリカ独立宣言）。

この出来事が「ボストン茶会」と呼ばれるようになったのは、50年ほど経ってからである。当時の人びとは、ただ「茶の破壊」と呼んでいた。独立の神話の一場面として語られるようになるにつれ、海に茶を投げこむ男たちの姿は、権力に抗う市民の象徴になっていった。いまもアメリカでは、税や政府に抗議する運動が、この名を借りることがある。