ブラック・ウェンズデー（ポンド危機）

欧州の為替相場メカニズム（ERM）は1979年に始まった。加盟国の通貨の交換比率を決まった幅の中に保つ仕組みである。イギリスは当初加わらなかった。財務相ナイジェル・ローソンは西ドイツのマルクの安定ぶりを高く買い、1987年から翌年にかけて、ポンドをマルクに半ば非公式に連動させた。これをめぐってマーガレット・サッチャー首相の経済顧問アラン・ウォルターズと衝突し、ローソンは辞任した。

後任の財務相となったジョン・メージャーは、外相ダグラス・ハードとともに閣内を説き伏せ、1990年10月8日、ポンドは1ポンド＝2.95マルクでERMに入った。下限は2.773マルクで、そこに近づけば政府は介入しなければならない。だがイギリスの物価上昇は西ドイツの3倍あり、この水準は高すぎるという見方が当時からあった。

1990年代に入ると、ドイツ連邦銀行は東西統一の出費による物価上昇を抑えるため、金利を高く保った。これがERM全体に重くのしかかった。1992年の春、デンマークの国民投票がマーストリヒト条約を否決し、フランスも国民投票を行うと伝わると、帯の下限近くにある通貨に売りが集まった。投資家ジョージ・ソロスらは、ポンドが下限を割ることに賭けて大きな売りの持ち高を積み上げていた。

9月15日の晩、ドイツ連邦銀行総裁ヘルムート・シュレジンガーが、イタリアのリラの切り下げに続いて通貨のもっと広い調整が要ると語った記事が流れた。本人は公にするつもりのない発言だったという。翌16日の水曜日、ポンドの大量の売りが始まった。ERMの決まりでは、イングランド銀行は売られるポンドを買い続けなければならない。首相になっていたメージャーは、外貨準備から何十億マルクもの資金を使ってポンドを買い支えることを認めた。

午前10時30分、政府は政策金利を10%から12%に上げると発表した。その日のうちに15%へ上げるとも約束したが、市場は政府が本当に続けるとは信じず、売りは止まらなかった。日中、メージャー、財務相ノーマン・ラモント、外相ハード、商務相マイケル・ヘーゼルタイン、内相ケネス・クラークが緊急に集まり、離脱を決めた。15%への引き上げは、午後の暴落を防ぐ一時しのぎだったことが後に明らかになった。午後7時、ラモントはイギリスのERM離脱を発表した。

財務省は1997年に損失を31億4千万ポンドと見積もり、2005年に情報公開法で文書が出たあと33億ポンドに改めた。ソロスはポンドの空売りで10億ポンドを超える利益を得たとされた。

損失の大半は、8月と9月の売買で実際に失った約8億ポンドではなく、切り下げていれば得られたはずの利益を逃した分である。同じ日に帯の下限を割ったイタリアなどの通貨は、帯を広げたり中心の相場を改めたりしてERMに戻った。イギリスはその後の不況の中で、保守党のノーマン・テビットらからERMを永遠の不況の仕組みと皮肉られた。

政治の痛手は大きかった。同年4月の総選挙に勝ったばかりの保守党は、9月の世論調査で43%あった支持が10月には29%に落ちた。経済に強い党という評判は戻らず、1997年の総選挙でトニー・ブレアの労働党に大敗し、2010年まで政権に戻れなかった。その2010年に政権を取り戻したデイヴィッド・キャメロンは、ブラック・ウェンズデーの日に当日、その場に居合わせた一人だった。

一方で、離脱のあとポンドは下がり、政府は為替の目標をやめて物価上昇率を目標にする金融政策に切り替えた。その後の景気の回復をこの転換のおかげとみて、保守党の一部には、この日を黒い水曜日ではなく黄金の水曜日と呼ぶ人もいる。