タイトル・ナイン

1964年の公民権法は、雇用の場での性別による差別を禁じた。しかし、学校や大学のことは手つかずだった。1960年代の終わりのアメリカでは、大学の医学部や法学部が女子の入学者の数に上限を設けることは珍しくなく、女性の教員は昇進でも給与でも冷遇されていた。女性の運動の高まりのなかで、議会でも教育の場の差別をなくそうとする動きが起こる。

中心になったのは、下院のパッツィ・ミンクとイーディス・グリーン、上院のバーチ・ベイである。ミンクはハワイ出身の日系の議員で、自身が医学部に進もうとして、女性であることを理由に次々と断られた経験を持っていた。1972年、教育に関する法律をまとめて改める法案の中に、短い一編が入れられる。国の資金を受ける教育の事業や活動で、何人も性別を理由に参加を拒まれたり、差別を受けたりしてはならない、という条文である。英語でわずか37語だった。6月23日、大統領のリチャード・ニクソンが署名して法律は成立した。

この時点で、スポーツのことはほとんど話題になっていなかった。ところが、法律を実際にどう当てはめるかの規則を作る段になって、運動部が大きな争点になる。大学の運動部の予算はほとんどが男子に使われ、女子には奨学金もほとんど無かった。大学の運動競技を統括する団体は強く反対し、収入を生むアメフトなどを法律の対象から外す修正案も議会に出されたが、通らなかった。1975年に規則ができ、学校は女子にも男子と釣り合う機会と予算を配るよう求められる。1979年には、釣り合っているかどうかを判断する三つの基準も示された。

同じ頃、女子のスポーツに世の中の目を向けさせる出来事もあった。1973年9月、女子テニスの第一人者ビリー・ジーン・キングが、かつての男子の王者ボビー・リッグスとの試合に臨んだ。「男女の戦い」と銘打たれた試合はテレビで中継されて大勢が見守り、キングは一度もセットを落とさずに勝った。キングは翌年、女子のスポーツを支える財団を作り、法律を骨抜きにしようとする動きにも反対の声を上げ続けた。

効き目は数字に表れた。法律ができた頃、アメリカの高校で運動部に入る女子はおよそ30万人だった。それが数十年で十倍以上に増え、300万人を超える。大学でも女子の選手は大きく増えた。女子の選手に奨学金が出るようになり、運動を続けながら大学で学ぶ道が開けた。

変化は運動部の外でも大きかった。法律ができる前、法学部や医学部の学生に占める女性は1割ほどにすぎなかった。入学の枠や奨学金での差別が禁じられたことで、女性は専門職への道を次々に切り開き、いまではどちらも女性が半数前後を占めるまでになっている。大学で学ぶ学生全体でも、女性が男性を上回って久しい。

その世代の成果が、1990年代に世界の舞台で現れる。1996年のアトランタ五輪では、アメリカの女子がサッカーやソフトボールで金メダルを取った。1999年には、自国で開かれた女子サッカーのワールドカップでアメリカが優勝し、決勝の会場には9万人を超える観客が集まった。選手の多くは、タイトル・ナインのもとで育った世代だった。

条文は短く、スポーツだけの法律ではない。1990年代からは、学校でのセクシャル・ハラスメントや性暴力の問題にもこの法律が当てはめられ、大学は被害の訴えに対応する仕組みを整えることを求められた。2002年、法律はその年に亡くなったミンクの名を取って呼ばれることになった。

一方で論争も続いている。女子の部を作る予算を確保するため、男子のレスリングや体操の部を廃止した大学があり、男子への逆差別だという声も上がった。近年は、性の自認と競技の区分をどう扱うかをめぐって、この条文の解釈が政治の争点になっている。わずか37語の条文が、半世紀にわたってアメリカの学校の姿を形づくり続けている。