ブラックマンデー

1980年代の半ば、ニューヨークの株式市場は長い上り坂にあった。インフレが収まり、企業の買収が盛んになり、ダウ平均は1982年の夏から五年で三倍あまりに上がった。1987年8月には2700ドルを超える最高値をつける。だが、その足元は揺らいでいた。アメリカは貿易と財政の両方で大きな赤字を抱え、プラザ合意のあとドルは下がり続けていた。ドルの下落を止めようと金利が上がりはじめ、株は高すぎるのではないかという声も出ていた。

10月の半ば、下げが始まった。貿易赤字の数字が予想より悪く、企業の買収にかかる税を重くする法案が議会に出されたことも嫌われた。16日の金曜日、ダウは一日で百ドルを超えて下がり、一週間で一割近く値を下げた。週末には、アメリカの財務長官が、ドルをさらに下げることも辞さないと受け取れる発言をしたと報じられた。

1987年10月19日の月曜日、時差のため、売りはまず香港と東京とヨーロッパで始まった。ニューヨークの取引所が開くと、売り注文が一気に押し寄せ、多くの銘柄は朝のうち値がつかなかった。昼を過ぎても売りは止まらず、ダウ平均は508ドル下がって、1738ドルで取引を終えた。下げ幅は22.6パーセント。一日の下げ幅の割合としては過去最大である。世界恐慌の始まりとなった1929年10月のいちばん大きな下げでも、一日で一割あまりだった。取引所の注文を処理する仕組みは追いつかず、売りたくても売れない人、値段が分からないまま売った人が続出した。

売りが売りを呼んだ一因とされるのが、ポートフォリオ・インシュアランスと呼ばれる仕組みである。年金基金などの大きな投資家が、株が一定より下がったら自動的に株価指数の先物を売って損を抑える、という計算機の計画を組んでいた。一つ一つの投資家にとっては合理的な保険でも、皆が同じ計画を持っていれば、値下がりが売りを呼び、その売りがさらに値下がりを呼ぶ。先物の値が下がると、先物と現物の値の差で稼ぐ取引が、今度は現物の株を売る。計算機で注文を出すプログラム売買は、この流れを人の手では止められない速さにした。

翌20日、下落は世界に広がった。東京の日経平均は一日で3836円、15パーセントほど下がった。ロンドンでも株は二日で二割あまり値を下げ、香港の取引所は四日間取引を止めた。ニューヨークでは、株を売買する業者が資金繰りに行き詰まり、取引所そのものが止まるかもしれないという噂が流れた。

中央銀行が動いた。この年の8月に就任したばかりの連邦準備制度理事会の議長アラン・グリーンスパンは、20日の朝、経済と金融の仕組みを支えるために資金を供給する用意がある、と短い声明を出した。中央銀行は銀行に資金を流し、銀行には証券業者への貸し出しを続けるよう促した。市場は20日の昼に底を打ち、持ち直していった。景気の後退には至らず、ダウ平均は二年足らずで暴落の前の水準を取り戻した。1929年には中央銀行が資金を絞り、銀行が次々に潰れるのを放っておいたことが恐慌を深めた、という反省が生かされた、とよく言われる。

大統領が置いた委員会は、翌年の初めに報告をまとめ、先物と現物の市場が一つにつながっているのに、それを見る仕組みがばらばらだったことを指摘した。値動きが大きすぎるとき取引を一時止める仕組み（サーキット・ブレーカー）が、このあと作られた。ただ、なぜあの日にあれほど下がったのかについては、いまも決定的な答えがない。株が高すぎたという見方、ドルと金利の不安、自動売買の仕組み、人々の恐怖が恐怖を呼んだという見方が並び、どれか一つでは説明しきれないとされる。

日本への影響は、別の形で長く残った。東京の株価は世界の中で最も早く持ち直し、翌年には最高値を更新する。日本銀行は、株の暴落がまた起きることやドルの下落を恐れて、低い金利を長く続けた。その金があふれて土地と株に向かい、バブルの頂点へと続くバブルを膨らませたという見方がある。

アムステルダム取引所以来、市場は何度も急落を経験してきたが、ブラックマンデーは、計算機が売買に加わった時代の最初の大きな暴落だった。のちのITバブルの崩壊や、2010年の数分間に株価が急落して戻った出来事でも、人の判断より速く動く仕組みが値動きを増幅させるのではないか、という同じ問いが繰り返されている。