セベソの事故

イタリア北部、ミラノから北へ20キロほどのところに、セベソという小さな町がある。家具作りの工房が並ぶ、静かな郊外の町だった。その隣のメーダの町の境に、イクメサという化学工場があった。スイスの香料の会社ジボダンの子会社で、親会社は製薬の大手ロシュである。工場では、殺菌剤や除草剤の原料になるトリクロロフェノールという物質を作っていた。この物質を作る反応では、温度が上がりすぎると、ごくわずかで強い毒性を持つダイオキシンの一種が副産物としてできることが、専門家の間では知られていた。同じ系統の除草剤は、ベトナム戦争でアメリカ軍が森に撒いた枯葉剤にも使われている。

1976年7月10日は土曜日だった。工場は週末で作業を止めていたが、反応の釜は冷やされないまま置かれていた。昼の12時半すぎ、釜の中で反応がひとりでに進み、温度と圧力が上がって、安全弁の板が破れた。釜の中身が白い蒸気の雲となって屋外へ噴き出し、南東へ流れて、セベソの町の上に降りそそいだ。放出されたダイオキシンの量は、数百グラムから数キログラムまで、見積もりに大きな幅がある。

その日、住民の多くは何が起きたのか知らされなかった。会社は翌日になってようやく、町に、除草剤の原料が漏れたので畑の野菜を食べないように、と伝えただけだった。数日のうちに、ウサギや鶏、猫や鳥が次々に死んでいった。木の葉は焼けたように枯れ、子どもたちの顔や腕には、赤い発疹や水ぶくれが出た。のちに塩素痤瘡と呼ばれる、ダイオキシンに特有の皮膚の症状だった。雲に含まれていたのがダイオキシンだと会社の側が認め、当局に伝えたのは、事故から1週間あまりたってからである。

最も汚染のひどい地域の住民、およそ700人が家を離れるよう命じられたのは、事故から2週間以上たった7月の末だった。立ち退きの区域は鉄条網で囲まれ、兵士が見張りに立った。住民は着の身着のままで家を出され、多くは何年も戻れなかった。周りの、汚染がやや軽い地域でも、子どもや妊婦は昼間をよそで過ごすよう求められ、畑で作ったものを食べることや、家畜を飼うことが禁じられた。汚染が食べ物を通じて広がらないよう、周辺の家畜は8万頭ほどが処分された。

人々をとりわけ苦しめたのは、目に見えない毒への不安だった。ダイオキシンが人にどんな害を及ぼすのか、当時はよく分かっていなかった。生まれてくる子に障害が出るのではないかと恐れた妊婦たちに、政府は特例として、妊娠をやめることを認めた。中絶がまだ法で禁じられていたカトリックの国で、この決定は激しい論争を呼び、2年後に中絶を認める法律ができる議論にも影響を与えた。

後始末も、混乱をきわめた。汚染された土や家屋の残骸は削り取られ、巨大な穴に埋められた。1982年には、工場から運び出された汚染物を詰めたドラム缶41本が行方不明になり、翌年、国境を越えたフランスの村の倉庫で見つかって、大きな騒ぎになった。事故の責任を問う裁判では、会社の幹部たちが有罪とされた。工場の生産の責任者だった技師の一人は、1980年、左派の過激な組織に路上で射殺されている。

健康への影響は、何十年にもわたって調べ続けられた。皮膚の症状が出た人は200人ほどで、その多くは子どもだった。事故の直後に死者が出たわけではない。しかし長い年月の追跡で、汚染のひどかった地域の住民の一部に、ある種のがんがやや多く見られることや、ダイオキシンを多く浴びた父親から生まれる子どもに女の子の割合が高いことなどが報告されている。最もひどく汚染された土地は、いまは土を盛って木を植え、「樫の森」と呼ばれる公園になっている。

この事故は、工場の外に住む人々が、すぐそばで何が作られ、事故のときに何が起こりうるのかを、何も知らされていなかったことを明らかにした。1982年、ヨーロッパ共同体は、危険な物質を大量に扱う工場に、事故を防ぐ計画を立て、周りの住民に危険と避難の方法を知らせ、当局と緊急時の備えを整えることを義務づける指令を定めた。町の名をとって、セベソ指令と呼ばれる。指令はその後、1984年のインドのボパールの化学工場事故などを受けて改められ、いまも続いている。日本の水俣病やアメリカのラブ・カナル事件と並んで、化学工場が周りの暮らしとどう向き合うべきかを問う、出発点の一つになった。