ラブ・カナル事件

1890年代、ウィリアム・ラブという事業家が、ナイアガラの滝に近い土地に夢の町を作ろうとした。ナイアガラ川の上流と下流を運河で結び、その落差で水力の電気を起こして、工場と住宅の並ぶ模範の都市を建てる。ところが不況で資金が尽き、電気を遠くまで送る技術が進んで運河の意味も薄れ、計画は頓挫した。あとには、長さ1キロ半ほどの掘りかけの溝だけが残った。この溝が「ラブ運河」、ラブ・カナルである。

1940年代、この溝を買い取ったのは、地元の化学会社フッカー電気化学だった。1942年から1953年まで、会社は溝を廃棄物の捨て場に使い、農薬や工業の原料を作ったあとに出る化学物質を、ドラム缶に詰めたり、そのまま流し込んだりして埋めた。その量は2万トンを超え、なかにはダイオキシンのような強い毒性を持つ物質も含まれていた。溝は粘土で覆われ、上に土がかぶせられた。

1953年、人口が増えて学校の用地を探していた地元の教育委員会に、会社はこの土地をわずか1ドルで譲った。譲渡の書類には、化学の廃棄物が埋まっていることと、それによって何が起きても会社は責任を負わない、という条項が書き込まれていた。教育委員会はそこに小学校を建て、周りの土地には次々に住宅が建った。下水道や道路の工事で、溝を覆っていた粘土の層はあちこちで掘り破られた。新しく住みついた若い家族の多くは、足もとに何が埋まっているかを知らなかった。

1970年代、異変が目に見えるようになった。大雪や大雨のあと、地下室の壁から黒くねばつく液体がしみ出し、刺すような臭いが立ちこめた。裏庭には腐ったドラム缶が浮き上がり、水たまりの色が変わった。遊んでいた子どもが手や足にやけどのような傷を負い、犬の鼻がただれた。地元の新聞の記者が1977年ごろから異常を報じ始め、住民たちのあいだでも、流産や、生まれつきの病気を持つ子ども、てんかんやぜんそくが多いのではないかという声が上がった。

声を上げた中心は、母親たちだった。小学校に通う息子が病気を繰り返すことに不安を抱いた主婦のロイス・ギブスは、近所の家を一軒ずつ訪ねて、家族の病気を聞き取って回った。病気は、昔の溝の流れに沿った家に偏っているように見えた。ギブスたちは住民の協会を作り、州や市の役所に押しかけ、新聞やテレビに訴えた。役所の調査で、空気や土から多くの化学物質が見つかった。

1978年8月、ニューヨーク州は非常事態を宣言し、妊娠中の女性と2歳に満たない子どもに避難を勧め、溝にいちばん近い200あまりの家族を移転させることを決めた。同じ月、大統領ジミー・カーターは、連邦政府として緊急事態を宣言した。自然の災害ではなく、人が作った災害で連邦の緊急事態が出されたのは、これが初めてだった。しかし、移転の線引きの外に住む住民は取り残された。1980年5月、国の調査で住民の染色体に異常が見られるという結果が伝えられると、怒った住民たちは、説明に来た連邦の職員二人をしばらく家に閉じ込める騒ぎまで起こした。その直後、大統領は二度目の緊急事態を宣言し、移転の対象は800あまりの家族に広げられた。

アメリカでは、『沈黙の春』やアースデイを経て、環境はすでに政治の大きな問題になっていた。1980年12月、議会は、有害な廃棄物で汚された土地の浄化について定めた法律を成立させた。汚した企業を突き止めてその費用を負わせ、責任のある者がすぐに見つからない場合には、国が基金から費用を立て替えて先に浄化を進める。この基金の大きさから、法律は「スーパーファンド法」と呼ばれる。その後、全米で千か所を超える汚染地が、この法律のもとで浄化の対象になった。フッカー社を買い取っていた石油会社は、長い裁判の末、1995年に浄化の費用として1億ドルを超える支払いに応じている。

住民たちの病気が埋められた化学物質によるものだったのかは、科学の上ではいまも完全には決着していない。子どもの体重の低さや生まれつきの異常が多かったとする研究がある一方、はっきりした因果を示せなかったとする調査もある。それでも、ラブ・カナルは、企業が捨てたものが何十年もたって人々の暮らしの足もとから現れること、そしてそれを掘り起こしたのが専門家ではなく、ふつうの母親たちだったことを示した。同じころ、日本でも水俣病や四日市ぜんそくをめぐって、被害を受けた住民の運動が国を動かしていた。浄化を終えた溝の周辺は、名を変えて再び住宅地として売り出され、2004年には汚染地の一覧から外された。溝そのものは、今もフェンスで囲まれている。