日本のサマータイム

夏のあいだ時計の針を一時間進める仕組みは、第一次世界大戦中の1916年に、ドイツやイギリスで始まった（時計を一時間進める）。明るい朝の一時間を夕方へ回せば、夜に灯す明かりの燃料や電気を節約できる。戦争が終わると多くの国でいったんやめられたが、第二次世界大戦で再び広がり、アメリカでは戦争のあいだ一年中時計を進めていた。

考え方そのものは、もっと古い。1784年、パリにいたベンジャミン・フランクリンは、パリの人々が昼まで寝て夜にろうそくを灯すのはもったいない、朝早く起きればろうそく代が浮く、という冗談めいた文章を新聞に寄せた。20世紀のはじめには、イギリスの建築業者ウィリアム・ウィレットが、夏の朝の光が寝ているあいだに無駄になっていると考え、時計を進めることを本気で訴えた。彼の生きているうちには実現しなかったが、戦争がそれを現実にした。

日本でこの仕組みが行われたのは、敗戦後、連合国軍に占領されていた時期である。1948年4月、国会は夏時刻法を定め、その年の5月から9月まで、全国の時計が一時間進められた。占領を指揮したマッカーサーの総司令部の意向が強く働いていたとされる。アメリカ本国では夏時刻が広く行われており、占領軍にとってはなじみのある仕組みだった。

うたわれた目的は、まず電力の節約だった。戦後の日本は発電所が傷み、石炭も足りず、停電が日常だった。日の長い季節に、仕事も暮らしも早い時刻へずらせば、夜に使う電灯を減らせる。もう一つは、明るい夕方を家族との時間や運動、趣味に使えるようにすることで、新しい生活の形として勧められた。

その前の年の1947年には労働基準法ができ、一日8時間・週48時間という働く時間の原則が定められたばかりだった。ただ、戦後の混乱のなかで、その原則がどこでも守られていたわけではない。夏時刻は、働く時間の長さそのものには手を付けず、一日の始まりと終わりを前にずらすだけの仕組みである。

しかし、実際に起きたことは、思い描かれた姿とは違った。会社や役所の始業は一時間早まったが、終わりの時刻は明るいうちにはなかなか来なかった。外が明るいと仕事を切り上げにくく、結局は帰りが遅くなる。朝は早く起き、夜は寝つけないまま暑さが続き、寝不足を訴える人が多かった。

当時の日本の働き方では、夕方の明るい時間は余暇ではなく、残業に変わりやすかった。休みの日も少なく、働く時間の長さを決めるのは時計ではなく職場だった。「サンマータイム」という言い間違いのような呼び名が広まったのも、この仕組みを真面目に受け止めない気分の表れだったのかもしれない。

夏時刻は1948年から1951年まで、四つの夏にわたって行われた。日本が独立を取り戻すことになったサンフランシスコ講和条約が発効する直前、1952年4月に法律ごと廃止された。

その後も、導入の議論は何度も起きた。省エネルギーや温暖化対策の手段として取り上げられ、2000年代には国会議員の集まりが法案を準備したこともある。北海道では、企業や役所が始業を自主的に早める試みをしたこともあった。2018年には、東京オリンピックの暑さ対策として導入が持ち上がったが、コンピューターの時刻を一斉に直す手間や、健康への影響を心配する声が強く、見送られた。主要7か国（G7）のなかで、いま夏時刻を行っていないのは日本だけである。

夏時刻を続けてきた国々でも、評判は一様ではない。時計を切り替えた直後の数日は、寝不足による事故や体調の乱れが増えるという調査があり、ヨーロッパ連合では2019年に欧州議会が時計の切り替えをやめる案を可決した。ただ、一年中夏の時刻にするか冬の時刻にするかで加盟国の意見がまとまらず、実際にはいまも切り替えが続いている。

同じ仕組みでも、働き方が違えば結果が変わる。欧米の多くの国では、夏の夕方は明るい余暇の時間として定着した。戦後まもない日本では、夕方の一時間がそのまま仕事の時間に吸い込まれた。時計の針をずらしても、帰る時刻を決める力のほうはずれなかったのである。