失権の原理

インドの王家では、実子の男子がいなければ養子を迎えて跡を継がせるのが古くからの習わしだった。19世紀半ばのイギリス東インド会社は、これを認めないことで領土を広げた。会社に従う藩王国の君主が男子の実子を残さずに死ぬか、明らかに統治の能力が無いとみなされれば、その国は会社の直轄地になる。この考え方を失権の原理（ドクトリン・オブ・ラプス）と呼ぶ。

前提になっていたのは、18世紀の末から会社が藩王国と結んできた軍事保護の条約、いわゆる従属的同盟である。藩王は会社の軍を国内に置いてその費用を払い、外交の自由を手放すかわりに、王位と国内の統治を保障された。守られる立場に置かれた王家には、会社の決めた跡継ぎの規則に逆らう力が無かった。

この原理を最もよく使ったのが、1848年に30代半ばの若さでインド総督に着任したダルハウジーだった。ただ、考え出したのは彼ではない。会社の取締役会は1834年にはこの方針を示しており、それ以前の1824年にも、南インドのキットゥールで、夫と子を亡くした王妃チェンナンマが迎えた養子を会社が認めず、国を取り上げた例がある。1839年以降には、マーンドヴィー、コラーバー、ジャーラウン、スーラトといった小さな国がこの方針で併合された。

ダルハウジーの在任8年の間に、この原理は大きな国にまで及んだ。1848年のサーターラーを皮切りに、ジャイトプルとサンバルプル（1849年）、ジャーンシー（1853〜54年）、ナーグプル（1854年）が併合され、タンジャーヴールとアルコットの王家も1855年に称号を失った。ジャーンシーでは、王ガンガーダル・ラーオが死の前日に養子を迎えていたが、会社はこれを認めなかった。王妃ラクシュミー・バーイーは抗議を重ねたが退けられ、のちに大反乱で会社と戦うことになる。

最初に取り上げられたサーターラーは、マラーター王国を開いたシヴァージーの子孫が治める国だった。王は死の前に養子を迎えていたが認められなかった。インドの人々にとって、それは小さな国の取り潰し以上の意味を持ち、由緒ある王家でさえ会社の一存で消されうることを示した。

ダルハウジーの膨張は失権の原理だけによるものではなかった。シク戦争に勝ってパンジャーブを1849年に併合し、1852年からはビルマと戦って南部を奪った。1856年のアワドの併合は失権の原理によると思われがちだが、実際には悪政を理由にしたものだった。さらに、マラーターの最後のペーシュワーの養子ナーナー・サーヒブには、養父の年金を継ぐことを認めなかった。会社はこの方針で、年に約400万ポンドの収入を増やしたとされる。

ダルハウジーは同時に、鉄道・電信・郵便の整備を進めた。彼にとって併合は、無能な王家の下にある民を会社の良い統治の下に移し、インドを一つの行政の網でまとめる仕事の一部だった。しかしインドの側から見れば、それは長い習わしを一方的に破り、王家とその家臣、兵士の暮らしを奪うものだった。取り潰された王家に仕えていた人々の恨みは深く、次は自分の国だと恐れる藩王も多かった。

1856年にダルハウジーが去った翌年、インド大反乱が起きる。ジャーンシーの王妃やナーナー・サーヒブのように、会社の方針で地位や年金を失った人々が反乱の指導者として現れたのは偶然ではない。反乱の原因には、軍の中の不満や宗教への不安など多くのものが挙げられるが、失権の原理による併合はその大きな一つと考えられている。ダルハウジーの統治を、近代化を進めた改革とみるか、反乱を招いた強引な膨張とみるかは、今も評価が分かれる。

反乱を鎮めたあと、1858年にインドの統治は会社から英国王の政府へ移り、新しい政府は失権の原理を捨てた。残った藩王国はむしろ王家の存続を保障され、イギリス支配の支え手として抱え込まれていく。もっとも、独立後のインドでも、旧藩王家の当主が跡継ぎを残さず死んだときに家の地位を認めない扱いが見られた。旧藩王の称号と年金そのものは、1971年の憲法改正で廃止された。