石原莞爾

石原莞爾は1889年、山形県の鶴岡に警察官の子として生まれた。幼いころから戦争ごっこを好み、仙台の陸軍幼年学校、陸軍士官学校へと進む。成績は良かったが、上官に反抗する態度の悪さでも知られた。陸軍大学校は次席で卒業し、1922年から約2年半ドイツに駐在して、ナポレオンやフリードリヒ大王の戦史を読みあさった。

石原の考え方の芯には、田中智学の国柱会を通して学んだ日蓮の教えがあった。彼は戦史の研究と信仰を結びつけ、世界はやがて東洋の代表である日本と西洋の代表であるアメリカの「最終戦争」に行き着き、その後に恒久の平和が来ると説いた。のちに『世界最終戦論』としてまとめられるこの構想の中で、満洲は日本がその決戦に備えるための土台と位置づけられていた。

1928年、石原は関東軍の作戦主任参謀として満洲に赴いた。先輩の板垣征四郎とともに満洲の占領計画を練り上げ、1931年9月18日、奉天郊外の柳条湖で線路を爆破させて中国軍の仕業とし、軍事行動を始めた（満洲事変）。政府の不拡大方針に従わず、約1万数千の関東軍で、はるかに多い張学良の軍を追い、数か月で満洲の主な地域を押さえた。翌年の満洲国の建国では「五族協和」を唱え、日本人も満洲国の国民になるべきだと語った。

満洲事変の後、石原は参謀本部の中枢に上る。1936年の二・二六事件では作戦課長として反乱軍の鎮圧を強く主張した。昭和天皇は後に、満洲事変の張本人でありながらこのときの態度は正しかった、という趣旨を語っている。

1937年、盧溝橋事件が起こると、参謀本部の作戦部長だった石原は戦線の拡大に反対した。ソ連に備えて満洲の軍備を固めるべきときに、中国の広い大地に兵を出せば泥沼になるという考えだった。しかし部下たちは強硬論に傾き、「満洲事変で石原さんがやったことを、我々もやっているだけだ」と言い返されたと伝えられる。自分が作った独断の前例に、自分の方針が覆されたのである（日中戦争）。

1937年9月、石原は関東軍の参謀副長に回され、参謀長の東条英機と満洲国の運営をめぐって激しく対立した。翌年には病気を理由に勝手に帰国してしまう。その後、舞鶴要塞司令官や京都の第16師団長を務めたが、1941年3月に予備役に編入されて軍を去った。退役後は立命館大学で国防学を講じ、日本・満洲・中国の連携を唱える東亜連盟の運動を指導したが、東条の内閣のもとで憲兵の監視を受け続けた。アメリカとの戦争にも、勝ち目が無いとして反対していた。

石原の構想は、1940年に講演をもとにした『世界最終戦論』として刊行された。東亜連盟は1939年に結成され、日本・満洲・中国の政治の独立を保ちながら、経済の一体化と国防の共同を目指すと唱えた。中国の主権を尊重するという主張は、中国を力で屈服させようとする政府の方針とはぶつかるものだった。

戦後、石原は戦犯に指名されなかった。1947年、東京裁判の証人として、病床の彼のために山形県酒田に特設された出張法廷に立ち、満洲事変は自衛の行動だったという持論を述べた。このとき、日本の戦争責任を遡るならペリーを呼んで裁け、と言い放ったという逸話が残るが、後から脚色された部分もあるといわれる。晩年は山形県の西山農場で同志と暮らし、1949年8月15日、肺炎などがもとで死んだ。満60歳だった。戦後の石原は、かつての最終戦争の構想を改め、日本は憲法の戦争放棄を掲げて武器を持たない国として生きるべきだと語るようになっていた。

石原は、独断で戦争を始めて国の進路を変えた張本人であると同時に、その後の戦争の拡大に反対した人物でもある。才気と独善があわさった「陸軍の異端児」として、評価は今も大きく割れている。