救急車の配置

急な病や怪我で倒れた人を、誰が病院へ運ぶのか。江戸から明治、大正にかけての日本では、それは家族や近所の人の仕事だった。戸板に寝かせて何人かで担ぐか、大八車や人力車に乗せて運ぶ。運ぶ手立てが無ければ、医者に家まで来てもらうのを待つしかない。町の中で倒れた行き倒れの人は、巡査が担架を手配して運ぶこともあったが、決まった仕組みがあったわけではなかった。

一方、火事に駆けつける仕組みは早くから整っていた。明治の初めから都市には消防の組織が置かれ、蒸気の消防ポンプ（蒸気消防ポンプ）や、のちには自動車の消防車も入る。人を運ぶ車は、まず戦場で生まれた。19世紀の戦争で、負傷した兵を前線から後ろへ運ぶ馬車が工夫される。クリミア戦争ではフローレンス・ナイチンゲールが野戦病院の衛生を改め、傷ついた兵をいかに早く運び、手当てするかが広く注目された。欧米の大きな町では19世紀の終わりから、病院や市が病人を運ぶ車を走らせるようになる。

日本でも、1923年の関東大震災では、けが人を運ぶ手段の乏しさが痛感された。昭和に入ると都市の人口は増え、自動車の数も増えて、交通事故で倒れる人も目立ち始める。

1933年3月、横浜市の山下町の消防署に、一台の救急車が置かれた。けが人や急病人を消防の手で病院へ運ぶ、公の救急搬送の日本での始まりとされる。港町の横浜は、外国の船と人が行き交い、早くから欧米の制度に触れていた町でもあった。翌1934年には名古屋が続き、1936年には東京でも、警視庁の消防部が救急車を走らせ始めた。

ただし、この頃の救急車はまだ一部の大都市のものだった。車の台数は少なく、乗っている隊員ができるのは、応急の手当てをしながら運ぶことくらいである。電話で消防を呼ぶ番号は、1927年に東京で119番に定められていたが、そもそも電話を持つ家は限られていた。

戦争をはさんで、救急の仕事が大きく広がるのは戦後である。1950年代から60年代にかけて自動車が急速に増え、交通事故の死者は年に1万人を超えて「交通戦争」と呼ばれた。事故の現場から一刻も早くけが人を運ぶことが、社会の切実な求めになった。1963年、消防法が改められ、救急の仕事は消防の任務として法に定められる。人口の多い市町村には救急隊を置くことが求められ、救急車は全国に広がっていった。

日本の救急車の大きな特徴は、誰でも無料で呼べることである。アメリカのように、救急車で運ばれると高い代金を請求される国も少なくない。日本では、救急は消防と同じく自治体の公の仕事とされ、費用は税金でまかなわれてきた。お金の心配なく呼べることが、倒れた人の命を救ってきた。

運ぶだけでなく、運ぶ途中で命をつなぐことも求められるようになった。1991年には救急救命士の資格が設けられ、心臓が止まった人に、医師の指示のもとで電気の衝撃を与えたり、点滴をしたりできるようになる。2004年からは、駅や学校などに置かれた自動の除細動器を、居合わせた一般の人も使えるようになった。

その一方で、救急車を呼ぶ数は増え続けている。2020年代には、全国の救急車の出動は年に700万件を超え、運ばれた人のおよそ半分は入院の必要の無い軽い症状だった。高齢化で呼ぶ人が増えたこともあり、救急車が現場に着くまでの時間は年々延びている。各地で、救急車を呼ぶべきかどうかを電話で相談できる窓口が設けられ、軽い症状で呼ばないよう呼びかけられている。

横浜の一台から始まった救急車は、いまでは全国で6千台を超える。運ぶ手段を公が持つことで、倒れた場所や家の豊かさによる命の差は大きく縮まった。限られた救急車を、本当に必要な人のもとへどう届けるのか。無料で誰でも呼べる仕組みを守ることは、使う側の判断にも支えられている。