三光作戦

三光とは、中国語で「殺し尽くし、焼き尽くし、奪い尽くす」（殺光・焼光・搶光）という意味である。日中戦争の後半、日本軍が華北で共産党の八路軍とその根拠地に対して行った掃討作戦を、中国側はこう呼んだ。日本軍の正式な作戦名ではなく、日本側の文書では「燼滅作戦」「治安戦」などの言葉が使われた。この呼び名は延安の共産党の新聞『解放日報』に1941年から現れ、日本では戦後の1957年に、中国で戦犯として収容されていた元兵士たちの証言集『三光』が出版されて広く知られるようになった。

背景には、華北の戦況の変化があった。日中戦争の初めの数年、日本軍は都市と鉄道を押さえたが、その間の広い農村には共産党が入り込み、河北・山西・山東などに根拠地を築いていた。1940年8月、八路軍は鉄道や炭鉱、橋を一斉に襲う百団大戦を起こした。不意を突かれた北支那方面軍は、根拠地そのものを潰す方針を固めた。同じ年の8月、第一軍の参謀長田中隆吉は、敵の根拠地を「燼滅掃蕩」し、敵が将来生存できないようにせよ、という趣旨の命令を出している。

1941年7月に北支那方面軍の司令官となった岡村寧次は、華北を治安区・准治安区・未治安区に分け、未治安区、つまり共産党の根拠地への掃討を重ねた。1941年から1942年にかけて、「治安強化運動」が5回にわたって行われた。根拠地を囲むように長い遮断壕を掘り、トーチカを並べて人と物の出入りを断ち、掃討隊が村々に入った。万里の長城に沿った地域では、住民を立ち退かせて人の住まない「無住地帯」をつくり、追い出した人々を囲いのある集落に集めた。

中国側の記録によると、1941年1月には河北省東部の潘家峪で、村に集められた住民1200人余りが殺されたとされる。こうした事件は中国では「惨案」と呼ばれ、各地に記念碑が建てられている。掃討の現場では、八路軍の兵士と、それをかくまっていると疑われた村人との区別はほとんどつけられなかった。村が焼かれ、食糧と家畜が奪われ、男たちは殺されるか、労働者として連れ去られた。日本側の部隊の記録にも、村落の焼き払いや住民の殺害を示す記述が残っている。1942年に山西省で作戦した歩兵連隊の戦闘詳報には毒ガスの散布を示す記載があり、2004年に公開されて報じられた。

被害の規模を示す数字は、主に中国側のものである。共産党の記録では、華北の根拠地の人口は4400万人から2500万人に減ったとされる。ただしこの減少には、根拠地が日本軍に奪われて範囲が縮んだ分も含まれる。死者の数については、中国側は数百万人という数字を挙げているが、確かめる手立ては限られ、研究者の間でも幅がある。

日本国内での受け止め方も分かれてきた。笠原十九司や姫田光義らの研究者は、日中双方の史料と証言が一致する事例から、住民を巻き込んだ焦土の作戦が実際に行われたとする。これに対し、「三光作戦」という作戦が組織的な方針として存在したことを疑い、撫順の戦犯管理所での証言は思想改造のもとで書かれたものだとして信頼性を問う論者もいる。呼び名と規模をめぐる議論は、南京事件と並んで、日中の歴史認識の争点の一つになっている。

1942年5月には、河北中部の平原の根拠地に対して大規模な掃討が行われ、根拠地は大きく縮んだ。八路軍はこのころ最も苦しい時期を迎えた。朱徳と彭徳懐が率いる八路軍は、兵を分散させて遊撃戦に移り、地下道を掘って村を守るなどして持ちこたえた。日本軍は太平洋戦争が始まると華北の兵を南方へ抜かれ、1945年の敗戦まで華北を平定しきれなかった。岡村寧次は戦後、国民政府の軍事法廷で無罪とされ、のちに台湾の軍の顧問団に関わった。