下山事件

1949年の夏、国鉄は大量の人員整理を前に揺れていた。戦地や植民地から引き揚げてきた人々の受け皿にもなった国鉄の職員は、60万人に膨らんでいた。ドッジ・ラインによる引き締めの中で行政機関職員定員法が作られ、6月1日に公共企業体として発足した日本国有鉄道は、約10万人を減らすことになる。最大の労働組合である国鉄労働組合はこれに強く反対し、各地でストや職場の占拠が起きていた。新しい国鉄の初代総裁に選ばれたのが、運輸次官だった下山定則である。

7月5日の朝、下山は東京・大田区の自宅を公用車で出た。車は国鉄本社に向かわず、下山は運転手に何度も行き先を変えさせた。銀行に立ち寄った後、日本橋の三越の前に着いたのは9時半すぎで、下山は5分ほどだから待っていてくれと言って店に入り、そのまま戻らなかった。総裁が来ないため本社では騒ぎになり、昼すぎには警視庁が極秘に捜査を始め、午後にはラジオが総裁の行方不明を伝えた。同じころ、国鉄は第一次の整理として3万700人に解雇の通告を出していた。

翌7月6日の午前0時すぎ、常磐線の北千住駅と綾瀬駅の間を通った貨物列車が、線路の上の何かを轢いた。1時ごろ、東武線と交わる高架の下の近くで、ばらばらになった遺体が見つかり、持ち物から下山と分かった。遺体が見つかる前後から激しい雨が降り、血の跡や遺留品の多くが流されたことが、その後の捜査を難しくした。

事件はすぐに、自殺か他殺かの大論争になった。遺体を解剖した東京大学の法医学教室は、死んだ後に轢かれたとして他殺を示し、慶應義塾大学の法医学者は、生きたまま轢かれたとして自殺の見方を示した。現場の近くでは、失踪の後に下山によく似た人物を見たという証言がいくつも集まり、一人で歩き回っていた様子は自殺説の根拠になった。一方、遺体や衣服に付いていた油や色素の出どころが分からないことは、他殺説の根拠とされた。新聞も、朝日と読売が他殺、毎日が自殺の見方に立って、激しく報道を競った。

警視庁の捜査一課は自殺の結論に傾いたが、公式の結論は発表されないまま、やがて捜査本部は解散した。捜査の内部資料は翌1950年1月に雑誌に流出し、論争はさらに広がった。その後は検察が殺人事件として調べを続けたが、事件は解決しないまま、1964年7月6日に殺人事件としての公訴時効を迎えた。

後を継いで二代目の総裁になった副総裁の加賀山之雄は、組合との交渉には応じないまま、第二次の整理の通告を出した。総裁の死の衝撃が残る中、このときは大きな抵抗は起きなかった。下山は生前、人員の削減を求める総司令部と、職を守ろうとする組合との板挟みになっていた。しかも定員法は組合との団体交渉を認めておらず、総裁でありながら、交渉で譲れる余地をほとんど持たされていなかったことが指摘されている。

下山事件からひと月ほどの間に、国鉄では7月15日に無人の電車が暴走して6人が死んだ三鷹事件が、8月17日には東北本線で列車が脱線して転覆し、乗務員3人が死んだ松川事件が続いた。三つの事件は国鉄三大ミステリー事件と呼ばれる。三鷹事件と松川事件では、国鉄の労働組合員や共産党員が逮捕されたため、世の中では労働運動への警戒が一気に強まり、国鉄の人員整理は大きな抵抗を受けずに進んだ。松川事件の被告は、のちに全員の無罪が確定している。

謀略を疑う声は、その後も消えなかった。作家の松本清張は1960年に『日本の黒い霧』を書き、占領軍の諜報機関が関わったという他殺説を唱えて、多くの読者を得た。関わったとされる人物の名前を挙げる本もその後いくつも書かれてきたが、どれも決め手を欠いている。下山が幼いころから時刻表を覚えるほどの鉄道好きだったことを挙げて自殺を疑う人もいれば、総裁の重圧に追い詰められていた様子を重く見る人もいる。占領期の不安と冷戦の始まりが、ひとつの轢死を、戦後最大の謎の一つに変えたのである。