ケインズ『一般理論』

1929年10月、ニューヨークの株式市場が崩れた。1933年、アメリカの失業率25%、ドイツ30%、イギリス20%。

当時の主流の経済学（後にケインズが「古典派」と呼んだもの）の説明。市場は放っておけば均衡する。失業があるのは、賃金が高すぎるから。労働者が賃金の引き下げを受け入れれば、雇用は戻る。政府は財政を均衡させ、何もしないのがよい。

現実は、そうならなかった。賃金は下がり、それでも失業は減らなかった。

1936年2月、『雇用・利子および貨幣の一般理論』。ケンブリッジ。ケインズ52歳。

「一般」の意味。古典派の理論は、完全雇用という特殊な場合にだけ成り立つ。自分の理論は、失業がある場合も含む、より一般的なものだ、という主張。

主な論点。

（1）有効需要。生産と雇用の水準を決めるのは、供給ではなく、需要（消費＋投資）の総額。需要が足りなければ、生産が減り、雇用が減る。

（2）セイの法則の否定。「供給はそれ自身の需要を作る」（作ったものは必ず売れる）は、成り立たない。人は所得の一部を貯蓄する。貯蓄が、そのまま投資になるとは限らない。

（3）消費性向。所得が増えると消費も増えるが、増え方は所得の増加より小さい。だから、所得が増えるほど、需要の不足が生じやすい。

（4）乗数。政府が1を支出すると、それを受け取った人が一部を使い、それを受け取った人がまた使う。所得の増加は、最初の支出の何倍かになる。

（5）投資は「アニマル・スピリッツ」で決まる。企業家が将来をどう見るかは、計算だけで決まらない。「我々の積極的な活動の大部分は、数学的な期待値ではなく、自発的な楽観に依存している」。

（6）流動性選好。人は不安なとき、現金を持ちたがる。だから、金利を下げても投資が起きないことがある（後に「流動性の罠」と呼ばれた）。

（7）だから、政府が支出する。「もし財務省が古い瓶に紙幣を詰めて、廃坑の適当な深さに埋め、街のごみでその穴を埋め、そして民間企業に自由放任の原則に基づいてその紙幣を掘り出させるなら……失業はなくなり、その反作用で、社会の実質所得と資本も、おそらく現在よりずっと大きくなるだろう。もっとも、家を建てるとかのほうが分別があるだろうが」（第10章）。

そして、有名な一句（この本ではなく、1923年の『貨幣改革論』）。「長期には、我々は皆、死んでいる。経済学者の仕事が、嵐の季節に『嵐が過ぎれば海は静かになる』と言うだけなら、その仕事はあまりに簡単で、あまりに無用である」。

受容。若い経済学者が飛びついた（サミュエルソン「南太平洋の孤島に、25歳未満の者だけを襲う病気が現れたようなものだった」）。ヒックスが IS-LM の図式にまとめ、それが教科書になった（ケインズ自身の議論の、不確実性と期待の部分が、その過程で落ちた、という批判がある）。

政策。彼の理論がニューディールを生んだのではない（ローズヴェルトは1934年に彼に会って、「彼は経済学者というより数学者だ」と言い、ケインズは「大統領は経済学を知らない」と言った）。しかし、戦後の各国の完全雇用政策と、財政による景気調整の理論的な支えになった。1945〜70年代、「ケインジアン・コンセンサス」。

批判。1970年代、インフレと失業が同時に起きた（スタグフレーション）。フリードマンのマネタリズムと、ルーカスの合理的期待が、ケインズ経済学を攻撃した。1980年代、レーガンとサッチャー。

2008年、リーマン・ショック。各国が財政出動をした。「我々は皆、いまケインジアンだ」という言葉が、また使われた（1965年にフリードマンが皮肉として言い、1971年にニクソンが真面目に言った言葉）。