受験と学歴

1872年（明治5年）の学制で、日本中に小学校が置かれることになった（学制の公布）。それまで読み書きを教えていた寺子屋の多くが小学校に衣替えし、1877年には東京大学が生まれる。1886年、文部大臣森有礼のもとで帝国大学令をはじめとする一連の学校令が出され、学校の階段の形が固まった。小学校から中学校、高等中学校（のちの高等学校）を経て、頂点に帝国大学が一つだけ置かれる。

帝国大学令の第1条は、帝国大学の目的を、国家の必要に応じる学術と技芸を教え、その奥深いところを究めることだと定めている。大学は国家のために作られたのだと、法律の言葉ではっきり書かれていた。そこを出た者は官僚や技師、医者、教師として国を支える役目を負い、それにふさわしい地位と収入を約束された。

問題は、階段が上へ行くほど細くなっていたことである。小学校は全国にでき、20世紀の初めには就学率が9割を超えた。だが中学校は1900年ごろで全国に200校ほど、その上の高等学校はさらに少なく、第一高等学校から第八高等学校までのいわゆるナンバースクールを中心に、1908年の時点で8校しかなかった。帝国大学は東京に続いて、1897年に京都、1907年に東北、1911年に九州にできた。

高等学校の定員は帝国大学の定員とおおむね釣り合っていたので、高等学校を出ればほぼそのまま帝国大学に進めた。だから競争は、高等学校の入学試験に集中した。1910年代、高等学校の入試の倍率は5倍から10倍ほどで、第一高等学校はそれ以上だった。浪人はあたりまえになり、二浪、三浪も珍しくなかった。「受験地獄」という言葉が新聞や雑誌に定着したのは、大正時代の半ばである。それ以前から「試験地獄」という言い方もあった。

1918年、原敬の内閣（原敬の政党内閣）は高等教育を広げる計画を進め、同じ年に新しい高等学校令と大学令が出された。高等学校は1920年代に30校を超えるまで増やされ、大学令によって公立や私立の学校も正式に「大学」と認められた。1920年には慶應義塾と早稲田をはじめ、明治、法政、中央、日本、國學院、同志社が大学になっている。

それでも競争は緩まなかった。席が増える以上に、進学を望む人が増えたからである。中学校で学ぶ生徒は1918年から1930年までのあいだに2倍ほどになった。合格発表の日には新聞が高等学校や帝国大学の合格者の名前を載せ、地方紙は地元の出身者を大きく報じた。中学校ごとの合格者の数が数えられ、中学校の間にも序列ができた。

試験に備えるための商売も育った。明治の後半から東京の神田あたりには予備校が集まり、正則英語学校（1896年）や、1918年に始まる駿台の予備校などに、地方から出てきた浪人が下宿して通った。受験用の参考書や問題集、受験雑誌、模擬試験、通信添削が次々に生まれた。

大正から昭和の初めにかけて、受験への批判は繰り返された。詰め込みで本当の学問ではない。体を壊す。当時は受験生の結核や神経衰弱がしばしば問題にされた。家に金があるかどうかで進学が決まってしまう。そして、落ちた者はどうなるのか。進学に失敗した若者の自殺も、新聞に繰り返し報じられた。

戦後の1947年、教育基本法と学校教育法によって学校は6・3・3・4制に改められ、義務教育は9年になった。高校と大学は大きく広がり、大学に進む人の割合は、1955年の1割ほどから、1975年には短大を含めて4割近くに、2020年代には大学だけで5割半ばに達した。だが競争は消えず、場所を移しただけだった。大学が増えれば、今度は大学の序列の中で争うことになる。第一次ベビーブームの世代が18歳を迎えた1960年代の半ばには、受験生の数そのものが膨れ上がった。

そこで広まったのが偏差値である。1957年、東京の中学校の教師桑田昭三が考え出したとされる。それまで進路の指導は教師の勘に頼っていた。テストの点数は問題の難しさで上下するが、受けた集団の中でどのあたりにいるかを数で示せば、もっと確かな指導ができる。それが彼の動機だった。1960年代、民間の業者が作る模擬試験が全国に広がると、偏差値も一気に広まった。大学や高校は偏差値で一列に並べられ、「偏差値いくつの大学」という言い方が日常の言葉になった。1993年、文部省は公立中学校で業者テストを進路指導に使うことをやめさせたが、数字の影響はいまも残っている。

「学歴社会」という言葉が広く使われるようになったのは、1960年代から70年代である。教育社会学者の新堀通也は1966年に、学歴が実力主義を阻んでいると論じた。そこで問われたことは、いまも変わっていない。

一つは、試験は機会を開くのか、それとも不平等を見えにくくするのか、という問いである。試験は建前として身分や家柄を問わず、誰でも受けられる。だが準備には金がかかる。塾や予備校の費用だけでなく、働かずに勉強していられる時間そのものが、家の豊かさに左右される。親の学歴、家にある本、家庭の会話の言葉といった目に見えにくい財産も効く。日本の調査でも、親の学歴や収入と子どもの大学進学との結びつきは、繰り返し確かめられてきた。

もう一つは、失敗を誰のせいにするのか、という問いである。家柄で決まるなら、選ばれなかった者は制度が悪いと言える。だが試験で決まるなら、落ちた者は自分が悪いことになる。イギリスの社会学者マイケル・ヤングは1958年、能力と努力で人を選び分ける社会を描いた『メリトクラシーの興隆』を書いた。それは理想の未来ではなく、風刺だった。実力で振り分けられた社会では、下に置かれた者はその位置を正当なものとして受け入れるしかなく、そのぶん深く傷つく。晩年のヤングは、自分が作ったこの言葉が褒め言葉として使われていることを嘆き、あれは警告として書いたのだ、と記している。

家柄ではなく試験で人を選ぶという建前、実際には豊かな家の子が有利になること、準備のための商売、決まりきった出題とその対策、そして最も優秀な若者たちが一つの試験に吸い込まれていくこと。そのどれもが、1300年あまり前に中国で始まった科挙（科挙の始まり）や、宋代に完成した科挙の社会（宋の科挙と士大夫）とよく似ている。同じ構造が、近代の日本に別の形で現れたのである。

いま、少子化で大学の入学定員は志願者の数を上回り、「大学全入時代」と言われる。それでも上位の大学や医学部をめぐる競争は緩んでいない。2021年には大学入学共通テストが始まったが、記述式の問題と英語の民間試験の導入は直前で見送られた。推薦や総合型の選抜で入る学生が増え、一般の入試で入る学生は半分ほどになっている。測り方を変えれば、対策もそれに合わせて変わる。限られた席をめぐる競争そのものは、形を変えて残り続けている。